フィットネスジムの法人会員利用を福利厚生として取り入れ、社内の健康への意識を高める企業が急増しています。法人会員とは、法人契約により、その従業員や加入者が特典を利用できる会員制度です。
これらの制度の導入は、単に社員の健康促進だけでなく、働きがいや組織力の向上、企業イメージアップなど様々なメリットにつながります。この記事では福利厚生としてのジム利用で得られる具体的なメリットや、取り組みを成功させるためのポイントや、ジム選びの方法について具体的に解説していきます。
カラダだけでなく、ココロの状態や、社会的に満たされた環境を含む、広い定義での健康を意味する「ウェルネス」の実現に向けた、フィットネスの社内導入についてお伝えします。
企業に求められる「健康経営」とは？
ここ数年で急激に注目を集めている「健康経営」は、会社が社員一人ひとりの健康を重視し、その向上を経営目標の一部とする手法です。その中でも、従業員の行動をより健康的なものへと関連付ける「行動変容」の一環として、ジムの法人会員利用を活用することは、経営者や人事担当者が社員の健康に配慮しつつ、生産性向上や社員満足度の向上に結びつきます。
適度な運動は疲労回復やストレス発散、生活習慣病の予防に有益で、健康的な身体は良好な精神状態を作り出す要因になります。つまり、個人がジム利用などの健康維持改善で心身の良好な状態を作り出すことは、会社の生産性向上や従業員が仕事をする上での満足度向上につながるのです。
その一方で、ジムを法人会員として活用する際の注意点もあります。社員に健康管理を強制したり、無理な負担をかけることなく、適度な運動習慣を促すアプローチが必要です。また、ジム利用は社員の自主性に任せる部分が大きいため、定期的な健康チェックやフォローアップも求められます。
従業員の健康を促進することで、企業全体の生産性や士気を向上させ、さらには持続的な成長を生み出す重要な要素と成りえるのです。
行動変容について詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。
社員の健康が企業経営に与えるインパクト
会社の成長を牽引しているのは、一人ひとりの社員の力です。そのパフォーマンスを最大限高めるためには、社員の健康を保つことが重要となります。社員が健康であれば生産性の持続を可能にし、人材の長期確保に寄与します。健康な社員はモチベーションが高く、より積極的に業務に取り組む傾向にあるからです。
さらに、社員の健康が「会社」のイメージにも影響を与えます。仕事や労働環境のストレスが原因で社員が病気になったりパフォーマンスが低下すると、それは外部にも伝わり、「会社」のイメージダウンにつながってしまいます。逆に、健康に気を使う企業としての姿勢は、優秀な人材の採用やリテンション、離職率低下にも寄与します。
また、社員の健康は、企業としての社会貢献やCSR活動にもつながります。健康的な生活習慣を導入することで、社員本人だけでなくその家族のライフスタイルにも影響を与え、さらには社会全体の健康への意識改善につながるのです。
こうした視点から、法人会員としてジムを活用することは、「会社」の成長をサポートする有効な手段と言えるでしょう。社員がジムで適切な運動を行うことでストレス管理がしやすくになり、その結果として生産性向上や社員の満足度向上に貢献すると考えられます。
コロナ禍で高まる健康経営の重要性
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によるパンデミックは、企業の経営陣や人事担当者にとって、健康経営の重要性をより一層クローズアップする要因になりました。
そこで、企業が福利厚生の一環としてジムやフィットネスクラブの利用を支援することは、従業員の健康維持や生活習慣病の予防、さらにはストレスの軽減に大いに寄与します。また、従業員間の直接的なコミュニケーション機会が減少した状況において、ジムは新たなコミュニケーションの場としての役割を果たし、企業内のコミュニティ形成を助けるツールにもなります。
企業にとって、健康にまつわる行動変容を促すアプローチや福利厚生の提供は、従業員の健康と満足度の向上だけではなく、社内の結束力強化や離職防止にもつながり、結果的に企業の成長に貢献できるでしょう。コロナ禍を乗り越え、企業としての競争力を保つためにも、考慮すべき選択肢となり得るでしょう。
福利厚生で健康面を支援するメリット
企業の福利厚生におけるジム利用は、料金の面で補助を行うことで、より広く社員の健康促進をサポートするための重要な取り組みとなります。この取り組みは、ただ社員の健康を維持するだけではなく、自己マネジメント能力の向上や生産性の高まり、さらには企業のブランディング効果までをもたらします。
ただし、ジムの法人会員を導入する際には、会社としての取り組み方や注意点についても理解し、適切に活用することが重要です。本格的に取り組むためには、専任の担当者を設け、定期的に運動の機会を提供することや、ジム利用の報告・記録を管理するなど、一定の体制作りが求められます。
会社が社員の健康を考慮して福利厚生を取り入れることで得られるメリットについて以下に解説します。
従業員の健康増進
定期的な運動は、会社の重要な資産である従業員の身心の健康保持に直結します。具体的には、代謝向上で活動的なカラダになることで免疫力や抵抗力が向上し、病気の予防につながります。さらに、運動はホルモン分泌の正常化や、血流促進による自律神経の安定、睡眠の質の向上、ストレス発散といった、メンタルヘルスの維持にも大いに貢献します。
自身の健康状態に無関心な従業員に、企業側から気づきを与えるきっかけになるのです。
自己管理能力・ライフワークバランスの向上
適度な運動で活動的なカラダを手に入れると、仕事だけでなく、自己啓発や趣味などの時間も充実させる助けとなり、社員一人一人のライフワークバランスの向上に寄与します。働く人が仕事以外の時間を充実させることができれば、結果的に職場での満足度や生産性も向上し、企業にとってのメリットにもつながります。
ジムに通う時間を確保するために、効率的に仕事を進めたり、健康管理を通じた生活で自己管理能力が高まると、個人のパフォーマンスや生産性の向上にもつながるのです。
個人のパフォーマンス・生産性向上
社員一人ひとりの健康なカラダとココロが、企業全体のパフォーマンスと生産性を大いに押し上げることは、容易に想像できると思います。
そのためには、社員の多様性と公平性を考慮したうえで、働きやすい環境と制度、健康を後押しする働きかけが必要になってきます。
体調不良で出社ができない。出社はしているけれど心身に不具合があり全力で働けない。
そういった従業員を減らすために、ウェルネスを促進する働きかけが有効なのです。
企業イメージUP・人材確保の強み
健康を促進するための福利厚生は、ただ単に社員のウェルネスを底上げするだけでなく、企業全体の価値を高めるシグナルとなります。これは、企業が従業員の健康を真剣に考えていることを、内外に向けて積極的に示すものとなり、企業の信頼性も向上させます。その結果、企業は健康に対する意識の高い優秀な人材から好意的な評価を獲得しやすくなります。
離職率の低下
ジム法人会員を用意することは、従業員が自分のペースでカラダとココロを整える環境の提供です。
企業が社員の健康を配慮する試みは信頼感を強める一因にもなるでしょう。すると、社員の満足度向上につながりますし、物理的な健康状態の向上は、結果的に離職率低下に貢献します。
離職率が低く、定着率が向上することは、社員全体のスキルレベルを引き上げるという観点からも有利です。新人の教育コストを抑えつつ、経験者のノウハウが社内で共有され、人材育成を促進することが可能となります。そしてこれは企業の成長をサポートする要素となるのです。
繰り返しになりますが、あくまでも健康の一方的な押し付けではなく、社員のニーズに合ったジムを選定すること、利用率を確保するための施策を考えることなど、継続的な見直しと改善は必須です。適切な対応により、上手にジム法人会員を取り入れることができれば、企業の離職率低下を支援し、経営に大きな利益をもたらすことでしょう。
節税・コスト削減につながる
経営形態にもよりますが、経費として計上できる法人会員としてのジム利用ができれば、当然節税にもつながります。
社員個々の健康がもたらす業務効率向上や離職率低下、医療費の経費削減という間接的なメリットは、企業としての経済的なリスクを回避する効果も大いに期待できます。
企業収益UP
福利厚生としてのジム提供は
・従業員個々の生産性向上
・企業単位での生産性向上
・企業と従業員の信頼関係の構築
・企業イメージの向上
・優秀な人材確保の可能性UP
・節税
・離職や体調不良にまつわるコスト削減
といった、利益拡大とリスク緩和の角度からも経費としての投資を考える価値がある要素です。
戦略的に取り入れることで、良好な労働環境を創出し、企業価値と企業収益を一層向上する一助となることでしょう。
不健康経営がもたらすデメリット
「不健康経営」つまり社員の健康を蔑ろにする経営スタイルを続けると、予想以上のデメリットが発生します。
企業の健全な成長を阻むだけでなく、組織内の生産性低下、労働力の流出、社員の病気や不満が増えるなど様々な問題が表面化し、悪循環に陥る可能性大！
福利厚生の一環として企業がジムを法人会員として利用するなどの健康管理サポートは、社員の健康維持と、企業全体の経済的なメリットを両立させることが可能になります。具体的な取り組み方法や実施時の注意点について次章で詳しく解説します。
健康経営を成功させるための取り組み具体例
健康にまつわる福利厚生のメリットは上記で述べた通り。社員の健康維持・向上に向けた取り組みは事業主として非常に重要です。とりわけ、会社としてジムの法人会員制度を利用することはこの目的に大いに寄与します。なぜなら、ジムは社員一人ひとりが自身の体調やコンディションにあわせた強度や頻度で運動することが可能な施設だからです。
しかし、単に会員登録を提供するだけでなく、適切な活用法や利用機会の提案、組織としてのフィットネス活動の推奨や、ジムに通いやすい労働環境の整備といった取り組みも同時に考慮することが大切です。これにより、社員は充実した運動環境とともに、自身の体調管理に対する意識改革を体感することでしょう。健康チェックや健康相談など、従業員の行動変容を促すアプローチを組み合わせることで、ジムの有効活用・継続利用をうまく加速させられるでしょう。
以下に、運動による働きかけの具体例をあげるので、自社の従業員のニーズに当てはめてみてください。
デスクワークの肩こり腰痛対策にストレッチを導入
デスクワークが原因で厄介な肩こりや腰痛に悩まされている従業員が多い場合、福利厚生でマッサージを導入するのも悪くはないものの、根本的な改善や肩こり腰痛の予防には繋がりづらいのが現実。ジムでカラダを動かし、血流をよくしたり、姿勢を正す、カラダの土台となる筋肉を鍛える、ことで根本的な改善につながりますが・・・今現在カラダに不具合があるとジムに通う自信も意欲もわきづらいもの。
まずは自分の不具合に向き合い、整えるという自己管理能力を高めるためのストレッチから初めてみると、健康に対する行動変容の第一歩となるでしょう。具体的なアプローチとしては、
・デスクワークの合間でも簡単にできるストレッチ方法を提供する
・ストレッチの時間を設け、仕事の一時的な中断を促す
・座りっぱなしを防ぐため、立ち仕事のできるスペースを設ける
・ストレッチを実施するクラスを社内に設ける
・ストレッチを指導してくれるジム等、外部設備を福利厚生として導入する
などがあります。
ストレッチとはいえ、専門家が指導することがベスト。これは、正しいストレッチの方法を学び、ケガのないように行うためです。
法人会員利用できるジムでもストレッチを指導・提供してくれるところがあればベストです。
社内レクリエーションの開催
楽しく運動をできる機会の提供として
・社内運動会の開催
・フットサル大会の開催
・運動初心者も安心のドッジビー大会
・親子で参加できるスラックライン講座
・ゲーム感覚で体力測定イベント
などを実施することで、自身の健康状態に気づいたり、健康維持・促進の行動を続けるモチベーションになります。
ただし、社員全員が運動を好むとは限らないため、無理に参画を強要するのではなく、楽しんで観戦できる環境を作ったり、自分のレベルに合わせて参加できるしくみをつくるような工夫をすることが大切です。
ジムの法人会員利用
社内レクリエーションなど、インハウスで健康促進イベントを継続的に企画・運営していくことは容易ではありません。そんな時は外部の専門家に委託したり、ジムの法人会員利用をフル活用しましょう。
ジムを活用することで、個々人のニーズ・頻度・強度に合わせた運動が可能になります。
さらに、ジムを利用することで、社員間のコミュニケーションの場を広げることもできます。異なる部署や役職の社員が一緒に運動することで、より良い関係性が築かれ、企業全体の雰囲気向上にも繋がるでしょう。
逆に、一人で黙々と運動したい人や、運動している姿をあまり見られたくないという人もいます。そのようなニーズや、個々のプライバシーに配慮することも大切にしましょう。
オンライントレーニングの提供
パンデミックの影響でリモートワークが一般化し、それに伴い、対面でのトレーニングよりも合理的なオンライントレーニングがへのニーズが高まっています。
オンラインであることで柔軟な時間帯でカラダを動かすことが可能になり、また、他者に運動している姿を見せることに抵抗がある人にも取り組みやすいのがメリットです。
デメリットとしては、やはり画面越しだとトレーニングフォームが正しいのかどうか判断がつきづらいこと。オンライントレーニング数回に１回は対面のトレーニングを受け、間違ったトレーニングでカラダを痛めたり、効果がでずに挫折することを防ぎましょう。そのようなサイクルをつくるためにも、オンライントレーニング動画を提供して終わり、ではなく、ジムの法人利用とオンライントレーニングのパッケージを組みわせることが理想です。
アプリの導入
健康経営の一環として、健康アプリを導入することも、効果の「見える化」による従業員のモチベーションアップにつながり、ジム利用に関心を示さない層にも、ジム利用を促すチャンスが生まれる可能性があります。
データを取ることで、それぞれの体調やトレーニング適性に合わせたサポートを提供できるため、高い満足度と効果が期待できる反面、企業はプライバシーの保護や、アプリ利用におけるセキュリティ対策といった注意点をクリアする必要があります。これらの問題を考慮に入れたうえで、最適なアプリの選定と導入方針を立てることが求められるでしょう。
食事で健康をサポート
健康なカラダづくりのベースとしてはもとより、運動・仕事後のカラダ回復や、仕事中の集中力維持には、適切な栄養補給が不可欠です。
こうした観点から、「食事で健康をサポート」する取り組みは、企業と社員双方に多大な利益をもたらすものだと言えます。具体的には
・健康的な食事を提供する社員食堂の完備
・自宅や会社に配送される食事管理プログラムの提供
・ヘルシー置き食を社内に整備する
などです。
健康的な間食とは何か？を考えたり、準備する、買いに行く、という行動は忙しい仕事の合間には負担になりがちです。悩まずに、安全で正しい食事を手軽に手に取れるサービスがあれば、健康管理のハードルは低くなるでしょう。
食事管理の指導や、食品自体を提供しているジムを法人利用できれば、食と運動の相乗効果で健康促進と健康経営が加速するでしょう。
脳と心のケアで健康をサポート
社員が心身ともに健康であることは、企業の生産性向上や職場の雰囲気作りにおいて強力な後押しとなります。
そこで、今注目すべきなのが「メンタルケア」「脳疲労ケア」です。
GoogleやApple、Yahooといった企業が率先して取り入れている「マインドフルネス」をはじめとする、脳やココロのコントロールスキルをあげるためのクラスを導入したり、それらのプログラムを提供できるジムを法人利用できれば、カラダとココロのケアをバランスよく、ワンストップで管理できるでしょう。
併せて、ココロに不調をきたしていなくても、気軽に相談できるカウンセラーや、健康にまつわる事柄を相談できるコンシェルジュが身近にいるという環境を整備できれば、相談するハードルが下がり、大きな不調を未然に防いだり、小さな不調のうちに対処できる、といった大きなメリットがあります。
学びと知識で健康をサポート
福利厚生でジムを利用する際によくある問題点が２つあります。
「利用者に偏りがある」「継続が難しい」
過去に運動をしていたり、ジム通いをしたことがある人にとって、法人会員としてジムを利用することはハードルが低いですが、ヘルスリテラシーが低かったり、自身の健康に無関心な人にとってのジム利用は自分事になりにくいもの。
ジム通いという新たな一歩を踏み出す、または、健康管理の取り組みを維持しモチベーションを保つためには
・ヘルスリテラシーを高める、気づきを与えるワークショップの開催
・定期的に新しい提案をする
・健康にまつわる知的財産を得られる質の高いジムを選ぶ
といった取り組みが必要です。
ジムの法人利用を成功させるステップ
健康経営の為にジムの法人利用を検討している、もしくはすでに利用しているものの以下のような悩みを抱えていませんか？
✓法人会員契約をしても利用者が少ない
✓法人会員契約をしているがなかなか成果が出ない
✓ジムが提供するコンテンツに目新しさがない
✓従業員のヘルスリテラシーがあがりづらい
福利厚生としてジムの法人会員を利用する場合のジム選びから、ジムの利用を推奨する体制作り、効果的な取り組み方や注意すべき点などを解説しますので、企業の適切なジム法人利用を成功させるための参考にしてみてください。
従業員の健康意識を調査する
まずは従業員の健康意識を調査することから取り組みましょう。
この働きかけにより、福利厚生プログラムへの期待と需要を見極めることができます。
すでに健康意識が高く、定期的な運動を習慣としている社員に対しては、ジム法人会員として補助を提供することで、身体的健康だけでなく、メンタルヘルスの向上も見込める可能性もあり、こういった層がジム利用を通じて適切なライフワークバランスを実現してるモデルとなり、従業員の健康意識を向上させるスパイスになります。
健康に無関心だったり、消極的な人が多い場合は、自分事としての気づきを与えるセミナーや、自身の健康状態をチェックできるワークショップを開催するなど、レベルやニーズに合わせた施策を設けましょう。
ジムのサービス形態を確認する
トレーニングジムにも様々な形態があり、ウエイト・トレーニングに特化したジム、スタジオプログラム、パーソナルトレーニング、さらにヨガやオンラインレッスンといった多種多様なサービス形態があります。
従業員のニーズに応じて、適したコンテンツを提供してくれるジムを選びましょう。
ヨガやマインドフルネスといったコンテンツがあると、心身のリフレッシュはもちろん、集中力向上やストレス管理といった仕事効率に結びつきやすい効果が期待できるうえ、運動に対する積極性の低い従業員でも一歩踏み出すきっかけになります。
これらの利点を最大限に活かすためにも、法人会員としてジムを利用する際は、社員の健康改善やウェルネスのために何が必要か把握し、そのニーズにマッチしたジムを選ぶことが大切です。その選択によって、企業の福利厚生がより一層充実し、社員の満足度や生産性向上へと繋がることでしょう。
料金プランの確認
企業の福利厚生としてジムを法人会員として利用する際、その料金プランについては幅広い選択肢が存在します。一例として、従業員数に応じた団体割引を提供しているジムもあります。このような割引は、ジムを法人会員として利用する最大のメリットの一つと言えるでしょう。
そのため、選択するジムの料金プランは、企業の経営者や人事担当者にとっては重要な判断基準となります。利用企業やその社員に最適なプランを選ぶためにも、割引制度や会費の詳細などを事前に確認しておくことを推奨します。これにより、経済的負担を抑えながら従業員の健康維持やモチベーション向上にご協力することが可能となります。
従業員数やニーズに応じたオーダーメイドのプランを作成してくれるジムであれば理想的です。
利用促進があるか？
ジムを提供したからと言って、そのまま社員の全員が積極的にジムを利用するわけではありません。場合によっては利用者が少ないというケースも考えられます。
ジムを法人会員として利用する際には、単に設備を提供するだけでなく、具体的な取り組みを行うことで、福利厚生としてのジム利用の効果を最大限に引き出すことが可能となります。
社内の取り組みとしては「利用回数に応じた報奨金制度」や「チャレンジキャンペーン」など、社員の利用を促す仕組みをつくることで、ジム利用の動機付けを促すことが可能です。報奨金制度なら社員が頻繁にジムを利用することで、報酬を得ることができるため、積極的に利用したくなるでしょう。また、チャレンジキャンペーンは社員同士で健康維持を競う形で、チームワークを向上させることが見込めます。
ジム側の対応としては、利用促進のための提案や働きかけがあったり、ニーズごとのきめ細かな対応ができるパーソナルトレーニングであれば、健康経営を持続するための強いパートナーとなるでしょう。
レベルごとのサポートができるか？
従業員一人ひとりのレベルに対応できるような設備やプログラムが整っているか、という点は非常に重要です。往々にして、従業員の健康への関心度はピンからキリまで、運動初心者から上級者まで様々です。このような多種多様なニーズに対応できるジム選びが肝要となります。
特に、運動初心者向けのサポートが充実しているかどうかがポイントです。新たにジム生活を始めることは、不安を抱く初心者にとって大きな一歩であり、安心安全な環境提供は避けて通れません。一方で、経験豊富な上級者にとっては、常に新たな刺激となるプログラムがあることが重要でしょう。双方が満足できるレベルのサポートが求められます。
つまり、法人会員としてジム利用を検討する際は「初心者から上級者までを含む社員全員に適したサポートが受けられるジム選び」がキーポイントとなります。
まとめ
企業福利厚生の一環としてジムを活用するメリットは
・従業員個々の生産性向上
・企業レベルでの生産性向上
・企業と従業員の信頼関係の構築
・企業イメージの向上
・優秀な人材確保の可能性UP
・企業のコスト削減と収益アップ
と多岐にわたります。
ジムの法人会員利用を準備する際は
・従業員の健康意識をヒアリングする
・従業員のレベルやニーズにあったコンテンツを提供するジムを選ぶ
・従業員のニーズにあった料金プランが組めるジムを選ぶ
・利用者へ行動変容を促す働きかけをする
・モチベーションを維持するための提案を続ける
・運動以外に食事やメンタルのコンテンツも視野に入れる
・定期的に従業員の満足度を調査する
といった、きめ細やかな配慮が必要になります。
社内ですべてのフォローをすることが難しいという場合は、異なるレベルや意識の従業員に合わせたオーダーメイドのトレーニングを提供できるパーソナルトレーニングだと、個人も企業も「失敗しない」「無駄がない」「持続可能」「成果がでる」といった確率が高まるでしょう。
パーソナルトレーニングがどのような人に適しているか？どのようなメリットがあるのか？について詳しく知りたい方は以下記事を参考にしてみてください。
2001年にアメリカから日本に上陸した「トータル・ワークアウト」は、日本の市場にパーソナル・トレーニングを広め、効率的に筋肉をつけ基礎代謝をあげることで「毎日に活気をもたらすカラダ」を提供しています。カラダの外見を変えるだけでなく、脳を活性化して仕事力をアップさせる。人生をより積極的に楽しむ・・・といった、より質の高い、ライフワークバランスの整ったライフスタイルを求めて通う会員が多く、自身の成功体験を法人会員利用につなげるビジネスエグゼクティブの方が数多くいるという特徴があります。
トータル・ワークアウトの企業向けパーソナル・トレーニングや、企業フィットネス、食事管理サービス等について詳しく知りたい方は、以下の法人利用プランも参考にしてみてください。
トータル・ワークアウトの法人利用についてチェックする
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